■既約性判定基準(その15)
【3】2次合同式への応用
x^2=b (modm=p^aq^br^c・・・)
は連立合同式
x^2=b (modp^a)
x^2=b (modq^b)
x^2=b (modr^c)
・・・・・・・・・・・・・・・
に帰着される。
例:x^2=9 (mod28)
は
x^2=9 (mod4)
x^2=9 (mod7)
したがって
x=3 (mod4)
x=3 (mod7)
x=-3=1 (mod4)
x=-3=4 (mod7)
の組み合わせを用いて、28を法とする4つの合同でない解を構成することができる。
M1=7,M2=4を用いると
7N1=1 mod4→N1=3
4N2=1 mod7→N2=2
これより,
x=21a1+8a2 (mod28)で
x=21・3+8・3=3 (mod28)
x=21・3+8・4=11 (mod28)
x=21・1+8・3=17=-11 (mod28)
x=21・1+8・4=25=-3 (mod28)
のように対で現れる
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もし各対から、それらの和と法の最大公約数を計算することによって法の因数を見つけることができる。
(3+11,28)=14
(3+17,28)=4
(3+25,28)=28
(11+17,28)=28
(11+25,28)=4
(17+25,28)=14
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